●全社配布研修に最適
流通業さまの場合。支店・拠点を国内各所に擁しています。この場合、動画研修素材が大変便利。データ形式のため、たとえば社内イントラネットへの掲載で瞬時にして全拠点で共有することができます。またデータの共有のみならず、「ノウハウ・マニュアル」の共有が可能な点も見逃せません。現場ご対応時に注意すべき点。それは「人によって対応が違う」との指摘。研修・教育動画は、こうした瑕疵を原理的になくすことが可能です。
●業務品質の「差」をなくす
大企業さまとはいえ、現場で活躍されているのはあくまで「ひとりの人間」。美徳やふるまい・しぐさやくせは、文字通り百人百様。でも、だからといって。その全てを「よし」とするわけにはいきません…そこで研修用動画の出番。社内教育DVDを活用すれば、さまざまな形の中から「最大公約数的に」是とする模範例を提示・共有できます。そう、大規模なチェーンだからこそ、誰に指摘されてもきちんとご回答できる準備が大切。動画研修用教材は、それを可能にするための「第一歩」なのです。
●統一ルール策定のきっかけに
研修用・社内教育用動画の制作は、社内にさまざまな「波及効果」をもたらします。たとえば社内統一ルール。現場ごと・部署ごとに考え方が異なるのはよくあること。ですが、制作をきっかけに「統一ルール」を作成できるのです。これは意外と大切なポイント。研修用の動画は、いわば「社内マニュアル」として機能するわけですから、そこに意見の食い違いはご法度。それゆえ研修用動画の制作をきっかけに、改めて社内の制則・ルールを統一できる。映像を作ることは、こうした社内規範前進のきっかけにもなるのです。
●サービス向上の原資に
研修用動画および社内教育用動画の制作は、実は対外的なPRの一環にもなります。たとえば。どんなに「うちの会社は頑張っています」と説明しても。そこに分かりやすい「物証」がなければ、検討のまな板にすら乗せていただけません。社内教育も同じこと。「こうしたことをやっています」と、モノとして具体的に見せられる状況にしておくこと。これこそが、企業の社会的説明を可能にするバックボーンです。その意味でも、社内教育用・研修用動画を「第三者を介して」制作しておくことは、とても大切なことです。